総務省の家計調査によると、電気代の平均は二人以上の世帯で月13,218円でした（2025年）。世帯人数別では、2人が12,144円、3人が13,915円、4人が13,928円、5人が15,665円です。この記事では、家計調査を当サイトで集計し直し、世帯人数別の平均と、夏・冬でどれだけ変わるかを5年分の月別データで示します。8都市の電気代は当サイトの光熱費ウォッチで毎月追っています。
| 世帯の人数 | 電気代（月） | 1年分 | 1人あたり（月） |
|---|---|---|---|
| 1人（単身世帯） | 7,337円 | 約8.8万円 | 7,337円 |
| 2人 | 12,144円 | 約14.6万円 | 6,072円 |
| 3人 | 13,915円 | 約16.7万円 | 4,638円 |
| 4人 | 13,928円 | 約16.7万円 | 3,482円 |
| 5人 | 15,665円 | 約18.8万円 | 3,133円 |
| 6人以上 | 17,322円 | 約20.8万円 | — |
| 二人以上の世帯の平均 | 13,218円 | 約15.9万円 | — |
家計調査では、二人以上の世帯の電気代は2025年平均で月13,218円でした。生活費全体（消費支出・月31万4,001円）のうち、およそ4.2%が電気代です。1年に直すと約15.9万円で、2010年以降で最も高い水準でした。
人数が増えると電気代は上がりますが、人数に比例するわけではありません。2025年は3人（13,915円）と4人（13,928円）がほぼ同じでした。冷蔵庫や照明、エアコンのように家族全員で使う家電が多いためで、1人あたりに直すと、人数が多い家ほど安くなります。
2人世帯の電気代の平均は、月12,144円（2025年）です。ただし家計調査の2人世帯には、高齢の夫婦の世帯も多く含まれています。共働きで日中は家にいない同棲カップルなら、平均より低くなることが多いでしょう。反対に、在宅勤務で日中もエアコンを使う家は高くなります。
家計調査の電気代は平均値で公表されていて、中央値（金額の順に並べたときの真ん中の家の値）は公表されていません。平均は、オール電化の家など電気代がとても高い家に引っ張られて高めに出やすい数字です。「平均より少し安い」くらいの家が、実は多数派ということもあります。
| 支払った月 | 2人 | 3人 | 4人 | 5人 | 二人以上の平均 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1月 | 13,678円 | 15,638円 | 15,056円 | 19,408円 | 14,904円 |
| 2月 | 15,252円 | 17,787円 | 17,083円 | 18,796円 | 16,552円 |
| 3月 | 15,252円 | 17,779円 | 17,012円 | 19,532円 | 16,559円 |
| 6月 | 9,915円 | 11,191円 | 11,290円 | 12,320円 | 10,709円 |
| 7月 | 10,238円 | 11,319円 | 11,141円 | 13,133円 | 10,907円 |
| 8月 | 11,621円 | 12,936円 | 13,756円 | 14,356円 | 12,593円 |
| 9月 | 12,349円 | 14,398円 | 15,697円 | 15,819円 | 13,825円 |
月ごとに見ると、電気代が高いのは2〜3月です。2025年は二人以上の世帯の平均で2月16,552円、3月16,559円でした。4人家族では2月に17,083円で、年平均の13,928円より3,000円ほど高くなっています。冬は暖房に加えて、日が短く照明を使う時間が長いことも影響していると考えられます。
夏の電気代は、冬ほどは上がりません。2025年の二人以上の世帯の平均は、7月が10,907円、8月が12,593円、9月が13,825円でした。冷房を一番使う7〜8月の電気代は、8〜9月に支払うことになります。
注意したいのは、家計調査が電気代を支払った月に計上していることです（総務省統計局）。口座振替なら引き落としの日の月になるので、家計調査の「7月の電気代」はおおむね6月ごろに使った電気の代金です。7月に使った電気の代金は、8月の数字（二人以上の世帯の平均12,593円）に近いと考えると、自分の検針票と比べやすくなります。
1年だけでは、料金の値上げや国の支援でゆがむことがあります。そこで当サイトで、2021〜2025年の5年分の月別の電気代を平均しました。4人世帯では、冬の請求（1〜3月払い）の平均が月16,016円、夏の請求（7〜9月払い）が月12,171円で、冬は夏の約1.3倍です。2人世帯でも冬13,411円、夏9,960円と、同じくらいの差がありました。
いちばん安いのは6〜7月払い（5〜6月ごろの使用分）で、4人世帯で月1万円台前半です。冷暖房をあまり使わない春の電気代が、その家の「基本の電気代」に近い金額と考えられます。冬の請求がこれより大きく増えていたら、暖房の使い方を見直す余地があります。
| 年 | 二人以上の平均 | 2人 | 4人 |
|---|---|---|---|
| 2021年 | 10,317円 | 9,183円 | 11,376円 |
| 2022年 | 12,678円 | 11,307円 | 13,948円 |
| 2023年 | 12,265円 | 10,940円 | 13,532円 |
| 2024年 | 12,008円 | 10,878円 | 12,805円 |
| 2025年 | 13,218円 | 12,144円 | 13,928円 |
年ごとの平均を見ると、二人以上の世帯の電気代は2021年の月10,317円から、2025年は13,218円へと約2,900円上がりました。1年に直すと約3.5万円の差です。ネットで見かける「平均」の数字が何年のものかで、印象が大きく変わることに注意してください。
| 確かめること | 平均より高くなりやすい家 |
|---|---|
| 住んでいる地域 | 寒い地域、電気料金が高い地域。同じ使い方でも、札幌は大阪の1.38倍（2026年7月・小売物価統計） |
| ガスを使っているか | オール電化の家は、ガス代がないかわりに電気代が高くなる |
| 家にいる時間 | 在宅勤務、小さな子どもや高齢の家族がいて日中も冷暖房を使う家 |
| 何月の請求か | 2〜3月払いの請求は、年平均より2〜3割高いのがふつう |
| 国の支援の有無 | 支援のない月は、同じ使用量でも請求が高くなる |
平均と比べるときは、金額より使用量（kWh）で比べるのが確かです。電気料金は電力会社や地域、契約によって単価が違うためです。当サイトの集計では、同じ使い方をしたときの電気代（標準的な使用量での月額）は、2026年7月に札幌が17,579円、大阪が12,696円で、月4,883円の差がありました。くわしくは主要8都市の電気代の比較で見ています。
2026年は、国の電気・ガス料金支援で、電気代が使用量に応じて値引きされた時期がありました。経済産業省によると、家庭向け（低圧）の電気では、2026年1月・2月使用分が1kWhあたり4.5円、3月使用分が1.5円、7月・9月使用分が3.5円、8月使用分が4.5円の値引きです。申し込みはいらず、請求から自動で差し引かれます。
ANNnewsCH「7月使用分の電気ガス料金 大手14社ですべて値下がり 政府補助で(2026年6月26日)」（2026年6月公開）。2026年7月使用分の電気・ガス料金が、政府の補助で大手14社すべてで値下がりすることを伝えるニュースです。
資源エネルギー庁のページでは、2026年10月3日時点で、10月使用分以降の電気代の支援は示されていません。月300kWh使う家なら、1kWhあたり4.5円の支援で月1,350円の差になります。冬の請求を考えるときは、支援があるかどうかを経済産業省や電力会社の発表で確かめてください。
電気代が急に倍近くになったときは、使い方だけでなく、検針の日数が長かった、料金の改定があった、支援が終わったなどの理由も考えられます。前年同月の使用量と比べても理由が分からないときは、契約している電力会社に相談してみてください。
A. 家計調査の単身世帯の電気代は、2025年平均で月7,337円でした。2021年の5,482円から、4年で約1.3倍になっています。
A. 4人世帯の2025年の電気代は、2月払いで平均17,083円でした。2万円はその約1.2倍です。寒い地域やオール電化の家なら珍しくない金額ですが、ガスを使っている家で毎年より大きく増えたなら、使用量（kWh）を前の年と比べてみましょう。
A. 2025年平均で月15,665円です。冬の請求は高く、3月払いで19,532円でした。
A. 家計調査では冬のほうが高くなっています。2021〜2025年の5年平均で、二人以上の世帯の冬の請求（1〜3月払い）は月14,896円、夏の請求（7〜9月払い）は月11,078円でした。
8都市の電気代の毎月の動きは光熱費ウォッチ、家計全体の支出は家計簿の平均で確かめられます。
この記事の情報は2026年10月3日時点のものです。主な出典: 総務省統計局「家計調査」（家計収支編・二人以上の世帯／単身世帯）、総務省統計局「小売物価統計調査」、経済産業省「2026年1月、2月及び3月使用分の電気・ガス料金支援の実施に伴い…特例認可・承認を行いました」（2025年12月16日）・「2026年7月、8月及び9月使用分の…特例認可・承認を行いました」（2026年6月12日）、資源エネルギー庁「エネルギー価格の支援について」。電気料金の先行きを予想したり、特定のプランをすすめたりするものではありません。