日本の物価576品目、2021年7月からの5年で9割が値上がり。コーヒー豆は2.5倍、チョコレートとお米は1.9倍だった

「何を買っても、5年前より高い」。そんな実感を、当サイトの値上がり品目ランキングで確かめました。総務省の消費者物価指数（全国）に収録されている576品目の値段を、2021年7月と2026年7月で比べています。

消費者物価指数は、総務省が毎月、全国の店で売られている品物やサービスの値段を調べてまとめた数字です。この記事では576品目それぞれの指数を2021年7月と2026年7月で比べ、「5年で何%上がったか」を計算しました。

結論：576品目のうち538品目が5年で値上がり。いちばん上がったのはコーヒー豆の2.5倍

日本の消費者物価（全国）に収録されている576品目のうち、2021年7月から2026年7月の5年で値段が上がった品目は538品目でした。全体の93.4%にあたります。

下がった品目は32品目、変わらなかった品目は6品目です。10品目のうち9品目以上が、5年前より高くなっていました。

いちばん上がったのはコーヒー豆で、5年で2.5倍になりました。2021年7月に500円だった豆は、同じ量で約1,260円になった計算です。

2位はチョコレートで1.9倍でした。うるち米の2品目と果実ジュースも同じ1.9倍で、上位5品目はすべて食料です。

5年の値上がりと、直近1年の動きは同じではありません。コーヒー豆は2025年7月からの1年でも25.9%上がっているのに対し、チョコレートは0.3%でほぼ止まっています。

うるち米は5年で1.9倍になった一方で、2025年7月からの1年では11〜12%下がりました。5年前と比べると高いままでも、直近の1年は値下がりに転じています。

値上がり幅は平均20%。10品目のうち4つは、5年で20%以上上がっていた

576品目の値上がり幅を単純に平均すると20.0%でした。5年前に月10万円で買えていた品物を同じだけ買うと、約12万円かかる計算です。

20%以上上がった品目は249品目で、全体の43.2%です。10品目のうち4つは、5年で2割以上高くなっていました。

逆に、値上がりが10%未満で済んだ品目は119品目でした。変わらなかった品目と下がった品目を合わせても、38品目しかありません。

10の費目に分けると、値上がりがいちばん大きいのは食料で、平均30.6%でした。230品目のうち225品目が、5年前より高くなっています。

家具・家事用品も平均21.4%と高めで、洗濯用洗剤は5年で1.8倍になりました。一方で、被服・履物や交通・通信は平均12%台にとどまっています。

教育だけは平均がマイナス7.6%でした。公立高校の授業料や小学校の給食が無償になった制度変更の影響で、教育にかかる品物の値段そのものが下がったわけではありません。

値上がりが広がったのは2022年から。前年より高い品目の割合は、2023年9月に86%まで上がった

図4は、前年の同じ月より値段が高い品目の割合を、月ごとに並べたものです。この記事の起点にした2021年7月は47.7%で、半分以上の品目が1年前より安いか同じでした。

割合は2022年に入って急に上がり、2022年6月に70%を超えました。ピークは2023年9月の86.3%でした。

2026年7月は71.5%です。ピークよりは下がりましたが、2022年6月から50か月連続で70%以上が続いています。

ちなみに、2016年6月からの10年でいちばん低かったのは2020年12月の43.9%でした。2019年10月に割合が一気に上がっているのは、消費税が8%から10%に上がった影響です。

この記事は総務省「消費者物価指数」（全国・2020年基準）の品目別指数を、当サイトが2026年9月14日に取得して集計したものです。2026年7月分（2026年8月公表）の576品目について、2021年7月・2016年7月・2025年7月の指数と比べています。変化率は各品目の指数の比で、品目ごとの単純な集計です。費目や全体の平均は買う量の重みを考えていないため、総務省が公表する総合指数の上昇率（2026年7月は前年同月比＋2.0%）とは一致しません。授業料や給食費など制度の変更で指数が大きく動いた品目が含まれます。総務省の指数は事後に修正されることがあり、その場合は図の数字が本文と異なることがあります。この記事は物価の予想ではなく、特定の商品の購入をすすめるものでもありません。